皆さんはふるさと納税の制度を活用していますか？
会社員なら絶対に使った方が良いこの制度。
実は、意外な落とし穴がある事をご存知ですか？
僕が経験した落とし穴
それは、医療費控除を行うことで、ふるさと納税の上限額が変わるという事です。
住民税を先払いして、返礼品までもらえるお得な制度のはずが、上限額が変わった事によってただの寄附になってしまう。
それはとても残念な事ですよね。
返礼品はもらえますが、それなら自分で買った方が良いですよね？
この記事は、医療費控除とふるさと納税（すなわち寄付金控除）の両方を利用する人が、知っておくべき控除の仕組みに関する記事です。
僕のように失敗しないためにもぜひ最後まで読んでみてください＾-＾
ん？何か変だぞ（発覚した経緯）
昨年1年間に支払った医療費が10万円を超えたため、
今回の確定申告で医療費控除とふるさと納税の寄付金控除を行う事になりました。
これまで年間医療費が10万円を超えた事は無かったし、ふるさと納税の寄付金控除はワンストップ特例制度を利用してたので、確定申告書を作成する事自体が初めての体験でした。
必要な金額などを入力し、申告書をせっせと作成している最中に『 あれ？ 』と違和感を覚え、不安に思いながらも調べてみると。。
なんと！年初めに調べたはずのふるさと納税の上限額が下がっているではありませんか😢
一体何が起きたのか・・・。
結論
結論から言うと、
医療費控除を申請した分、ふるさと納税の寄付金控除の上限額が減少した。
という事らしいです。
昨年もいつも通り、所得から寄付金の上限額を算出して普通にふるさと納税をおこないました。
その後、多額の医療費を支払ったので医療費控除も申請した結果、寄付金控除の上限額が減少してしまい、その結果なんと23000円も上限額を超えて寄付してしまったみたいです。
会社員は給与所得から控除額を差し引いた課税所得に対して、所得税と住民税が課せられます。
今回は医療費控除額が大きかった為に、課税所得が大きく減少して住民税の額も減少。よって寄付金控除額の上限も減少したという事のようです。
では医療費控除で、どの程度限度額が減少するかというと、
概算で医療費控除の申告額の２％が、ふるさと納税の上限額から差し引かれる額の目安となるようです。
以下『さとふる』からの引用です。
【参考】ふるさと納税と各種控除の関係
【参考】医療費控除の場合
原因と対策
他の控除を利用しても、ふるさと納税（寄付金控除）を併用できる事は知っていました。
ですが、他の控除を利用する事で、ふるさと納税の上限額が減少するということは知りませんでした。
ここに今回の原因がありました。
もし、減少する事を知っていれば、年明けすぐにふるさと納税を行う事はなかったと思います。
今回のようなことを避けるために調べたところ
『 楽天 』のふるさと納税のサイトでは、控除などを反映させた寄付金上限額が算出できました。
（私が利用しているふるさと納税サイト『 さとふる 』にはありませんでした。）
楽天ふるさと納税を利用していてもいなくても、楽天ふるさと納税サイトにアクセスし、『控除金額詳細版シミュレーター』にて、きっちり上限額を算出するのが良いと思います。
楽天ふるさと納税 控除金額詳細版シミュレーターのページはこちら↓
また、ふるさと納税を行う時期についても、年明け直後には、その年に掛かる医療費が幾らになるかという事は予測しづらいと思いますので、
小分けに少しづつ納税したり、もしくは、その年１年間の医療費が予測できそうな、10月以降の時期に納税を行うといった方法が有効ではないでしょうか。
まとめ（教訓）
最後に今回の教訓をまとめます。
① 他に控除がある場合は、ふるさと納税の上限額が減少する。
② 医療費控除を行う場合の目安として、控除額の２％がふるさと納税の上限額から減少する。
③ 楽天ふるさと納税サイトの詳細シミュレーターを利用し、他の控除をふまえた上限額を算出する。
④ その年1年間の医療費が予測できそうになる10月以降にふるさと納税を行う。
知識が無い事で今回はやらかしてしまいました。
ふるさと納税の自己負担額を2,000円に抑えて、最大限に得したい場合には寄付金額を調整する必要があります。
ふるさと納税以外に利用する控除がある方は、ふるさと納税を行う前にしっかりと上限額をシミュレーションしておきましょう。
今回体験したこの悲劇が、誰かのお役に立てば幸いです。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました＾-＾
